機構長 木部 暢子（きべ のぶこ）
| 任 期 | 令和4年4月1日～令和8年3月31日 | |
| 経 歴 | 昭和55年4月 | 純真女子短期大学 助手 |
| 昭和56年4月 | 純真女子短期大学 講師 | |
| 昭和60年4月 | 福岡女学院短期大学 講師 | |
| 昭和63年4月 | 鹿児島大学法文学部 助教授 | |
| 平成11年4月 | 鹿児島大学法文学部 教授 | |
| 平成16年4月 | 鹿児島大学法文学部 副学部長（兼務）（平成18年3月まで） | |
| 平成18年4月 | 鹿児島大学法文学部 学部長（兼務）（平成22年3月まで） | |
| 平成22年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所時空間変異研究系 教授（平成28年3月まで） | |
| 平成22年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所副所長（兼務）（令和3年3月まで） | |
| 平成22年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所時空間変異研究系長（兼務）（平成28年3月まで） | |
| 平成28年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所言語変異研究領域 教授（令和3年3月まで） | |
| 平成28年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所言語変異研究領域代表（兼務）（令和3年3月まで） | |
| 令和3年4月 | 人間文化研究機構国立国語研究所 名誉教授・特任教授（令和4年3月まで） | |
| 令和4年4月 | 人間文化研究機構機構長 | |
理事・機構長代理（総務、財務担当） 宮崎 恒二（みやざき こうじ）
| 任 期 | 令和6年4月1日～令和8年3月31日（2期目） | |
| 経 歴 | 昭和59年4月 | 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 助手 |
| 平成元年7月 | 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 助教授 | |
| 平成8年4月 | 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 教授（平成28年3月まで） | |
| 平成13年4月 | 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所長（併任）（平成17年3月まで） | |
| 平成17年9月 | 東京外国語大学理事（平成27年3月まで） | |
| 平成27年4月 | 東京外国語大学副学長（平成28年3月まで） | |
| 平成27年4月 | 東京外国語大学付属図書館長（兼務）（平成28年3月まで） | |
| 平成28年4月 | 東京外国語大学特任教授（平成29年3月まで） | |
| 令和4年4月 | 人間文化研究機構理事 | |
理事（研究、評価、教育担当） 栗本 英世（くりもと えいせい）
| 任 期 | 令和6年4月1日～令和8年3月31日（2期目） | |
| 経 歴 | 昭和62年4月 | 東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所 助手 |
| 平成4年4月 | 国立民族学博物館第三研究部 助手 | |
| 平成5年4月 | 国立民族学博物館第三研究部 助教授 | |
| 平成5年4月 | 総合研究大学院大学文化科学研究科 助教授（併任）（平成12年3月まで） | |
| 平成12年4月 | 大阪大学大学院人間科学研究科 助教授 | |
| 平成13年4月 | 京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究科 助教授（併任）（平成15年3月まで） | |
| 平成15年4月 | 大阪大学大学院人間科学研究科 教授（令和4年3月まで） | |
| 平成15年4月 | 国立民族学博物館地域研究企画交流センター 教授（併任）（平成16年3月まで） | |
| 平成19年8月 | 大阪大学グローバルコラボレーションセンター長（平成23年8月まで） | |
| 平成28年4月 | 大阪大学大学院人間科学研究科長（平成30年3月まで） | |
| 平成28年4月 | 大阪大学人間科学部長（平成30年3月まで） | |
| 平成30年4月 | 大阪大学副学長（令和3年3月まで） | |
| 令和4年4月 | 人間文化研究機構理事 | |
理事（情報、デジタル・ヒューマニティーズ担当） 堀 浩一（ほり こういち）
| 任 期 | 令和6年4月1日～令和8年3月31日（2期目） | |
| 経 歴 | 昭和59年4月 | 国文学研究資料館研究情報部 助手 |
| 昭和61年6月 | 国文学研究資料館研究情報部 助教授 | |
| 昭和63年4月 | 東京大学先端科学技術研究センター 助教授 | |
| 昭和63年4月 | 国文学研究資料館研究情報部 助教授（併任）（平成元年3月まで） | |
| 平成4年4月 | 東京大学工学部 助教授 | |
| 平成7年4月 | 東京大学大学院工学系研究科 助教授 | |
| 平成9年12月 | 東京大学大学院工学系研究科 教授 | |
| 平成18年11月 | 東京大学先端科学技術研究センター 教授（兼務）（平成24年3月まで） | |
| 平成24年4月 | 東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻航空宇宙工学講座知能システム領域 教授（令和４年３月まで） | |
| 平成30年10月 | 東京大学次世代知能科学研究センター 教授（兼務）（令和4年3月まで） | |
| 令和4年4月 | 人間文化研究機構理事 | |
理事（広報、社会連携、国際交流担当）[非常勤] 若尾 政希（わかお まさき）
| 任 期 | 令和6年4月1日～令和8年3月31日（2期目） | |
| 経 歴 | 昭和63年4月 | 東北大学文学部附属日本文化研究施設 助手（平成5年3月まで） |
| 平成6年4月 | 富山大学人文学部 助教授 | |
| 平成6年10月 | 富山大学教育学部 講師（併任）（平成7年3月まで） | |
| 平成10年10月 | 一橋大学社会学部 助教授 | |
| 平成10年12月 | 富山大学人文学部 講師（併任）（平成11年3月まで） | |
| 平成12年4月 | 一橋大学大学院社会学研究科 助教授 | |
| 平成12年4月 | 一橋大学社会学部 助教授（併任） | |
| 平成18年4月 | 一橋大学大学院社会学研究科 教授（現在に至る） | |
| 令和4年4月 | 人間文化研究機構理事 | |
監事 井野瀬 久美惠（いのせ くみえ）
| 任 期 | 令和6年9月1日～令和10年6月30日 | |
| 経 歴 | 昭和63年4月 | 追手門学院大学文学部専任講師（平成3年3月まで） |
| 平成3年4月 | 甲南大学文学部助教授（平成12年3月まで） | |
| 平成12年4月 | 甲南大学文学部教授（令和6年8月まで） | |
| 平成20年4月 | 甲南大学学長補佐（平成24年3月まで） | |
| 平成24年4月 | 甲南大学文学部長（平成26年3月まで) | |
| 令和6年9月 | 人間文化研究機構常勤監事 | |
監事 [非常勤] 井上 東（いのうえ あずま）
| 任 期 | 令和5年9月1日～令和10年6月30日（令和6年9月1日再任） | |
| 経 歴 | 平成2年10月 | 監査法人朝日新和会計社（現有限責任 あずさ監査法人）入社 |
| 平成6年8月 | 公認会計士登録 | |
| 平成18年5月 | あずさ監査法人（現有限責任 あずさ監査法人）代表社員 | |
| 平成22年7月 | 日本公認会計士協会 常務理事 | |
| 令和3年7月 | 井上東公認会計士事務所 代表（現任） | |
| 令和3年7月 | （株）NHKプロモーション 監査役（非常勤）（現任） | |
| 令和4年6月 | 第一法規（株）社外取締役（現任） | |
| 令和5年3月 | （株）アウトソーシング 社外取締役（現任） | |
| 令和5年6月 | （株）NHKメディアホールディングス 監査役（非常勤）（現任） | |
| 令和5年9月 | 人間文化研究機構非常勤監事 | |
事務局長 井上 賢一（いのうえ けんいち）
| 経 歴 | 昭和61年4月 | 高エネルギー物理学研究所 |
| 平成7年10月 | 文部省初等中等教育局特殊教育課 | |
| 平成11年4月 | 文部省学術国際局研究助成課科学研究費特別助成係長 | |
| 平成13年1月 | 文部科学省研究振興局学術研究助成課科学研究費特別助成係長 | |
| 平成14年4月 | 文部科学省初等中等教育局教職員課庶務・助成係長 | |
| 平成17年4月 | 教員研修センター事業部研修事業第三課課長補佐 | |
| 平成19年4月 | 千葉大学学術国際部研究協力課長 | |
| 平成21年4月 | 千葉大学学術国際部研究推進課長 | |
| 平成21年8月 | 文部科学省初等中等教育局児童生徒課課長補佐 | |
| 平成23年4月 | 文部科学省初等中等教育局教職員課課長補佐（併）教員人材確保専門官 | |
| 平成25年4月 | 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課課長補佐 | |
| 平成27年4月 | 文部科学省初等中等教育局国際教育課課長補佐 | |
| 平成28年10月 | 文部科学省研究振興局学術研究助成課課長補佐 | |
| 平成30年4月 | 文部科学省研究振興局振興企画課課長補佐 | |
| 平成31年4月 | 文部科学省初等中等教育局参事官付産業教育振興室長 | |
| 令和3年4月 | 九州大学総務部長 | |
| 令和6年4月 | 九州大学副理事 | |
| 令和6年5月 | 人間文化研究機構事務局長 |
※「特殊法人等整理合理化計画」（平成13年12月19日閣議決定）、「公務員制度改革大網」（平成13年12月25日閣議決定）及び「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準」（平成14年04月26日閣議決定）に基づく公表事項。